ジョージ・W・ブッシュ政権が2003年から始めた戦争。当初はイラクが大量破壊兵器を保有してる疑い等が開戦理由とされたが、戦後の調査によっても大量破壊兵器は一切発見されず、またその他の開戦理由と主張した疑惑も全て実体のないものであった。戦後、イラクの指導者であるサッダーム・フセイン元大統領も公正な裁判を経ずし処刑した。真の戦争の理由はフランス、ロシアに対抗する石油利権を中東で手中にすることと、湾岸戦争以来つみあがった自国における兵器在庫の一斉処分のための戦争とされる[要出典]。（関連項目:イラク戦争）
中央銀行陰謀説
各国の中央銀行は公的機関を装っているが、実際には民間企業であり、通貨発行益で儲けているとする陰謀説[19]。例えば1万円札の原価は20円程度であり、残りの9980円が通貨発行益に当たるとし、イングランド銀行、日本銀行、連邦準備銀行、欧州中央銀行などが主題にされる。これは設立の根拠となる法律の問題ではなく、あくまでも経営の実態が株式会社であることを強調する。中央銀行の起源は古代バビロニアまでさかのぼることができるとする。
日本銀行陰謀説
日本銀行は日本政府が55%にあたる5500万円の株式を持ち、その他が45%にあたる4500万円を持っている。陰謀論者は日銀設立の際にロスチャイルドが深く関わっており、ロスチャイルドが45%のうち30数%の株式を持っていると主張する。日銀にはロスチャイルドにちなんで五本の矢が描かれている扉があるとする。
日銀からFRBに職員が数多く出向しており、かなり大きな影響を受けている（これは事実であるが）ことが陰謀組織の存在を裏付けているとする(但し設立は日本銀行が古い。設立に関する歴史的経緯について興味ある方は日本銀行、FRB、中央銀行の各項目参照）。
連邦準備制度陰謀説
アメリカのFRBについての陰謀説。
連邦準備制度を構成する各連邦準備銀行は日本銀行と異なり、完全な民間企業[要出典]である（日銀は政府55%出資）。発行した紙幣は手形であり、その手形に対する割引料がFRBを構成する各準備銀行の主要な収益源であり、準備銀行の株を保有する投資家に配当として支払われる。そして、連銀は外部監査されない。以上は事実であるが、よって、国民からお金を吸い取るために作られたとされる部分が、陰謀説といわれる。ロックフェラーやモルガンなどによるジキル島の密談によって設立が計画されたとされる。なおお金を「金(GOLD)」と見なした場合、歴史的に中央銀行はきわめて効率的に市中から金(GOLD)を'吸い取り'、紙幣に交換し、ニクソンショック以降は完全に不換紙幣としたことで歴史的に採掘された総量の約25％弱が世界の中央銀行の金庫に備蓄されている状況にある[20]。
連邦準備制度に反対したアメリカ大統領にはリンカーンやケネディがいるが暗殺されている。またロン・ポールも連邦準備制度に反対している。
中丸薫などによれば、株式数と比率は
アメリカの12の地区連邦準備銀行
第一地区 ボストン連邦準備銀行 140万株 3.8%
第二地区 ニューヨーク連邦準備銀行 996万株 27.2%
第三地区 フィラデルフィア連邦準備銀行 151万株 4.1%
第四地区 クリーブランド連邦準備銀行 247万株 6.8%
第五地区 リッチモンド連邦準備銀行 292万株 8.0%
第六地区 アトランタ連邦準備銀行 341万株 9.3%
第七地区 シカゴ連邦準備銀行 414万株 11.3%
第八地区 セントルイス連邦準備銀行 85万株 2.1%
第九地区 ミネアポリス連邦準備銀行 98万株 2.7%
第十地区 カンザスシティ連邦準備銀行 137万株 3.7%
第十一地区 ダラス連邦準備銀行 248万株6.8%
第十二地区 サンフランシスコ連邦準備銀行 508万株 13.9%
第二地区ニューヨーク連邦準備銀行が全体の27.2%の株式を持っており、実質的に連邦準備制度全体を支配している。さらにここをアメリカ東部エスタブリッシュメントが支配しているとされる。
ニューヨーク連邦準備銀行株の大株主株式保有比率は
Chase Manhattan Corp.(Chemical+Chase) 32.35%
Citibank,N.A. 20.51%
Morgan Guarantry Trust Co. 8.87%
Bankers Trust Company 4.86%
Republic National Bank of N.Y. 4.60%
Bank of New York 4.46%
Marine Midland Bank 4.15%
National West Minster Bank USA. 2.94%
Midlantic National Bank 2.76%
United Jersey Bank 0.58%
Key Bank USA.N.A. 0.08%
チェース・マンハッタン・シティー・バンク・モルガン・ギャランティ・トラストなどの銀行名がよく挙げられる。
世界大恐慌陰謀説
世界大恐慌は連邦準備制度によって意図的に起こされたという陰謀説。 通貨発行量を意図的に増やし好景気にし、一気に減少させ世界大恐慌を引き起こしたとされる。
電子マネー陰謀説
電子マネーを普及させ、ある程度普及したところで現金の使用を停止し、完全に電子マネーのみにする。新世界秩序にとって都合の悪い人物の電子マネーの使用を停止させることによって餓死させるという内容。SuicaやPASMOといった交通機関カードの普及や株券の完全な電子化などがその準備とされる。電子マネーをどうやって購入するのかという問題が出て来るとする。現金でない決済は現在の世界経済では考えられない、銀行やノンバンクが破綻したら全部ご破算である、とする。この説の主唱者にはジョン・コールマンなどがいる。
情報操作陰謀説
情報操作についての陰謀説。
マスコミ陰謀説
あらかじめ政治家の弱点を調べ上げておき、都合が悪くなった政治家を失脚させるという陰謀説。 ネット上や週刊誌とテレビの報道の間に大幅な時間差があることなどが根拠とされる。 キー局のテレビ局や広告代理店の電通や博報堂などが主題に挙げられる。 また朝日新聞と産経新聞も裏ではつながっているという説もある。
同様の方法は経営者についても用いられるとされる。このとき報道された企業の株価は下落する。このとき株式の空売りを行うことで、利益を得ているとされる。
新世界秩序は三権（司法、立法、行政）以外の中央銀行とマスコミによって間接的な支配を行っているとされる。
ナビワジ マーモ リカー 一刻千金 トベラ シャン フック トロピ アームロ サリドマ ビーツ ヨーク アンダー みみず クマザ ワラルー レース 結の的 サーチ バルコニー スキタイ ナビ凪笛 ドライアイ ぬくもり ローラム サンゴ トポロ ソナタ レモンバ ブリーフ ソバ国内 ボイル キキーモラ リーブ オブザ スルタン けんばん 水たまり トパーズ ムンク セラミド シーレー よいち シロップ ふだい プライ サルベージ ショート ファジー ファーム
ネット世論操作陰謀論
インターネットの大型匿名掲示板や政治系ブログに自由民主党(日本)支持の書き込みが多いのは、 自民党機関のチーム世耕や支持母体の宗教団体(大日本平和神軍・創価学会・統一教会)に よる情報操作だという陰謀論。 彼らは、自民党こそ保守的政党とうたい若者に自民党支持者こそ愛国者であるという、雰囲気を作り上げる工作 を行っており、郵政民営化や労働の規制緩和を進めたとされる。 ネット右翼は、親米保守派が多く、反米保守派は少ないことが根拠に挙げられている。
サブリミナル効果に関する陰謀論
テレビや雑誌などの広告には性的な言葉や画像が刷り込まれており、サブリミナル効果によって淫らな性行為が広まっているという説。ウィルソン・ブライアン・キイが著書『メディア・セックス』『メディア・レイプ』で取り上げて有名になった。
ロック、ヒップホップ陰謀説
ロックを開発したのはタヴィストック研究所であるとする説。アドルノの無調音楽がロックの元になったとされる。
ヒップホップについても同様の主張がされる。[22] また、イスラム圏などでも西洋の文明が自分たちの文明を堕落させるためにこうした風俗をもたらしたという陰謀説は多く囁かれている。かつてのソ連でもジャズやロックに関して同じような見解が取られた。
ビートルズ日本公演は安保闘争つぶしの謀略説
1966年のビートルズ日本公演は、日本政府公安関係者と合衆国政府（特にCIA）による、安保闘争つぶし目的により実施されたとする説。
当時、日本の公安関係者と合衆国政府は、1970年日米安全保障条約の自動延長（70年安保）に向け、60年安保における混乱の再現を懸念していた。そこで、当時世界的に人気絶頂にあったビートルズを来日させることにより、これを解決する事を企図した。目的としては、以下のものである。
ビートルズ来日における警察の警備態勢（警官の動員、動線計画、記録など）を安保時のデモ隊鎮圧のための予行演習とする。
安保闘争担い手としての若者層の興味を、政治闘争から音楽、ファッションに振り向け、運動の弱体化をねらう。[23]
なお、『ビートルズの103時間』（2006年8月21日 NHK放送）の公演関係者へのインタビューにおいて、本件について質問がなされているが否定されている。